これは用語の定義の問題ですが、異なる意味で使われているため、誤解を与えるケースも多いので再度書きたいと思います。
(私を含めてのことです。)
インフレというのは通貨供給量を拡大することで、デフレはその反対で通貨供給量を減らすことです。
価格の上昇は、通貨供給量を拡大した結果として現れる現象のことで、インフレという用語は価格が上がることそのものを指しているわけではありません。
世間一般ではインフレ＝モノの価格が上がること、と理解されていますが正確には異なります。
政府や中央銀行が「インフレと戦う」という場合、モノの価格が上がらないようにする意味です。
価格上昇というのは、過去に行われた政策の結果が今になって表面化しているものであり、今から何かをしようとしてもすでに手遅れです。
価格上昇を抑えるためには、通貨供給量を減らさなければならないのですが、今から始めたとしてもその結果が表れるには数年間かかり、その間に経済は完全に崩壊します。
要するに、政治家や中央銀行が何と言おうと、できることは延命だけということです。
「プーチンインフレ」と「岸田インフレ」 財政出動か金融引き締めか
ところで過去数年の間に、政府と金融一体となってアメリカ不動産の大暴落を止めてきました。
しかし銀行はついに、大量の差し押さえの放出を始めることが報道され始めました。
リーマンショックの時は、犬でも住宅ローンが組めると言われてきましたが、どうやら今回はリーマンよりもかなり悪いと言われています。
こうしたローンはニンジャローンと呼ばれていましたが、借り手の正体が良く分からないまま貸していたことから、そう呼ばれています。
リーマンの教訓を学んで融資の基準を厳格化したと言われてきましたが、実態はその反対だったようです。
ようやく銀行が差し押さえの手続きを進め始めたと聞き調べていますが、ものすごい数になる見込みです。
すべてを取り上げることは不可能ですが、いくつかの都市を取り上げたいと思います。
例えば、こちらはカリフォルニア内陸部のベーカーズフィールド。
ハイリスクの住宅ローンの割合は27.9%で、44,988件に上ります。
こちらはリバーサイド。
割合は26.1%で、23万件以上がハイリスクに分類されています。
こちらはラスベガス。
24.1%で、10万件以上です。
フレズノは23.6%で、39000件です。
メンフィスは24.7%で、74000件以上です。
実際には都市の中のエリアごとに、この割合は異なります。
例えば、これはダラスですが、ハイリスクローンの割合が70%を超えるエリアと、10%台のエリアがあります。
このように傾向は同じ都市の中でも、エリアごとに異なります。
リーマンショックの時は1000万件のデフォルトが経済危機の発端となったと言われていますが、今回はどれくらいの数になるのでしょうか?
人為的に作り上げた不動産バブルが大崩壊を起こしています。
昨日、クリフハイがコメントをしていましたが、西側諸国の政府は非常に弱体化しており、崩壊寸前だそうです。
中法政府と地方政府の経済を救おうとする話が持ち上がるものの、すべて失敗に終わるとのこと。
そしてアメリカでは近い将来にFRBは最初に不動産市場の救済、そして貴金属市場と通貨の救済について話し始めるが、それも失敗に終わると予測しています。
結局のところ、専門家に乗せられて無理なローンを組んで、不動産を買った人たちは逃げられない罠にはまったということです。
数日前にモエラキボールダーという場所に行きました。
不思議な丸い石が、地中から出で来る場所です。
