アメリカの不動産に限らず、エリアごとのデータを郵便番号で区切ります。
よくあるのは犯罪発生率や、最近ではコロナの感染者数も郵便番号ごとに区切っていたりします、
不動産に関しても、つまり狭い範囲でエリアを区切り、その中での治安や人口動態、学区などのデータから不動産を判断するのです。
つまり一つの都市であったとしても、郵便番号は無数にあり、それぞれでデータは当然異なります。
これはシカゴの郵便番号ですが、やはり郵便番号ごとに色分けされています。
結局のところ、どこの都市で不動産を買うのかということよりも、どこの郵便番号なのかということの方が大切なのです。
ですからも、下調べとしてはまず特定の郵便番号の特性をよく調べることになります。
一つの都市でも、郵便番号は複数ありますので、すべてを調べつくすことはなかなか難しいものです。
まずは都市を選び、その中からいくつかの郵便番号を選び、その中で不動産を探していくということになります。
言い換えると一言でアメリカといっても、無数の不動産市場があることになり、そのすべてを調べつくすことは不可能です。
私がよくやるのは、まず管理会社を探し、話し合いの最中でどこの郵便番号の管理を得意としているのかを聞くことです。
そうすると、たいていは幾つかの郵便番号を教えてもらえます。
不動産投資はたいてい、管理会社ありきの話なので、管理できない郵便番号で不動産を買うのは本末転倒です。
しかし、本当はもっと細かいのが普通で、例えば「このストリートはいいけど、ここはダメ」とか、
同じストリートでも、「何番くらいまではいいけれど、この先はいまいち」といった感じのフィードバックをくれることもあります。
細かく見ていくと、数ブロックの範囲内でも本当にいろんな情報があるものです。
例えば、性犯罪者が近所に住んでいることが、不動産に悪影響を与えたり、教会がや学校があることが逆に治安をよくしていることもあります。
アメリカ不動産という巨大なマーケットをミクロの視点で見ていくことは大切です。
そう考えると、不動産というのはあちこちの都市で買うのは、あまり良い考えとは言えませんね。