まだ始まったばかりですが、これから大企業や国家の破産、そして資産の投げ売りが起こる時に大きなチャンスが生まれてきます。
株にしろ、不動産にしろ、現物にしろ買うべきものが世界中のあちこちにみられるようになります。
私は個人的には反日国家には投資するつもりはありませんので、中国と韓国には投資しません。
しかしもそれ以外の国でも信じられないようなチャンスが生まれつつあります。
ドイツ、イタリヤ、オーストラリアあたりの不動産はかなり面白いことになりそうです。
アメリカも都市によっては面白そうです。航空関係とシェールガス産業に依存している都市では、かなり下げそうです。
コロナウイルス騒ぎが落ち着いても経済的な影響は長引くでしょうから、渡航制限が解除されたくらいのタイミングで、視察に行きスキームを組みたいと思います。
ファイナンシャルリテラシーがあり、現金を用意できる人にとっては、人生で最大のチャンスが訪れることになります。
こういうのはやや失礼ですが、リテラシーがなく、過去数年以内に多額のローンを組んで自宅を買った人が失業するようなところでは、大量の売りができます。
特に国によっては人のメンタリティーがあって、貯金がないのにローンを組んで買い物をする人が多い国も欧米では多いものです。
私が知る限り、アメリカ、オーストラリア、ニュージーランドではそういう人が多い気がします。
不動産は永遠上がり続けると信じられている国もあります。
いわゆる高所得者でも貯金がほとんどないのに、ローンだけはたくさん抱えているという人は信じられないほど多いものです。
例えばある都市に大企業があり、その企業が経済危機のあおりを受け、倒産あるいは公的資金の注入を受けるような状況が起きると、大量の失業者が出ます。
しかも、解雇された人たちに余力がないと、次々とデフォルトがおこり、大量の差し押さえがおこり、金融機関はバルクで売り出すようになります。
そうなると、数年間は買い時が続きます。
あと、最近の不動産バブルに乗って、借り入れを起こして不動産投資を始めた新しい投資家たち。
彼らも家賃滞納者が急増すると、支払いに困りデフォルトするようになります。その場合も同じ現象が起こると予測されます。
ですから、今回のコロナで痛手を受けている国、産業の大企業がある都市が今後の狙い目ということになるでしょう。
中国との関係が深い国、旅行関係の収益に頼っている国、原油価格に経済が左右される国を考えていけば、答えは見えてくると思います。
安い不動産の売りは大量に出ると思いますが、気を付けたいのは値段が安いからと言って必ずしもいい買い物とは限らないということです。
そのあたり別の機会に書きたいと思います。
ウラジオストクでは昨日の夜に雪が降りましたが、今日は快晴のようです。
