マインド

今回のインフレはこれまでとは違うと言える理由。

昨日の記事の一部訂正です。

ガスプロムはガスの供給を停止すると通知しましたが、その後に供給を再開する見通しという報道がありました。

ロシアのガス大手、独社にタービン返却を要請

プーチン大統領は、ガスプロムは契約を守る意思があるものの、タービンが返却されないこと、価格規制が行われていることが理由で、ガス供給量を大幅に減らさざるを得ないと発言しています。

これに対し、EUはロシアのズベルバンクに対し、さらなる経済制裁を加えることを決定しました。さらに悪化させることを選んだわけです。

まだ先行きは不透明です。

 

今、これと同時に違う事態も同時に進展しています。

ガス供給を止めたのと同じタイミングで、プーチン大統領はテヘランを訪問し、トルコとイランとの三か国会議を行い、天然ガス提供の契約締結に向けての話し合いを行い、覚書の調印をしたと報じられています。

国際社会におけるイランの立場を考えると、これは歴史的な分岐点だと思います。

イラン国営石油とロシアのガスプロム、エネルギー協力で覚書調印

そして恐らく両国ともBRICS加盟を目指していると言われています。

トルコはいったんはスウェーデンとフィンランドがNATOに加盟することを承認する方向性で検討していましたが、ここにきて態度を180度、方向転換する可能性を示唆し始めました。

ロシアは西側に対し多面的な戦争を行っています。目標はEUとNATOの解体なのかもしれません。

個人的には、最終的にはロシアはガス供給を完全に停止すると思っています。

 

そしてアメリカの話です。

バイデンのサウジとの交渉は、散々な結果に終わったわけですが、これには話の続きがあるようです。

最近、中国がロシアからの原油の輸入を増やすのに対し、輸出量を絞っていることが報じられています。

どうやら中国はバイデンが今度は、中国に「泣きつく」と考えているようなのでなのです。

実際にバイデン政権は中国に打診すること検討しているようです。

 

今は世界中が混乱していますが、それは通貨のライフサイクルが終わりに近づいていることがそもそもの原因です。

通貨が健全何状態であれば、腐敗した政治家は表れにくく、結果として社会は安定します。

グローバルエリートたちは、米ドルとユーロそして円を潰した後に新たにシステムを導入する計画のようですが、計画は失敗に終わると考えられる強力な理由があります。

 

歴史を振り返ると、特定の国家が通貨危機に陥り、新たな通貨を発行するということはよくありました。

旧通貨から新通貨へ切り替えの時に問題となるのは、旧通貨への信頼が完全に失われているので、新通貨は大丈夫なのかと人々は考えることです。

そのためたいていの場合は、新通貨をもっと安定していて信頼されている第三国の通貨とペッグさせることが行われてきました。

人々が新通貨を受け入れるかどうは、純粋に信頼の問題です。

今でも通貨が不安定な国では、もっと安定している国の通貨が普通に流通しています。

すでにインフレで崩壊している通貨に、急いで作った新通貨をペッグさせるというのは決してうまくいきません。

ですから「今の円がダメになったから、新しい円を作ればいい」、といった簡単なものではないのです。

 

そして今問題となっているのは、世界中の通貨がペッグされている基軸通貨である米ドルのインフレです。

ルーブル以外の通貨は何らかの形でドルにペッグされており、ドルが死ぬときにそれらの通貨も引きずり込まれます。

過去にはドルは金本位制を採用していたため、世界の通貨を安定させる役割を担っていましたが、今となってはインフレの元凶に成り下がっています。

残念ながら、ドルはインフレを止めるために他国の通貨とのペッグという方法をとることはできません。

つまりドルを救済できる通貨は存在しないわけです。SDRに救済させるという構想があったようですが、立ち消えになったようです。

もしできるとすれば、金本位制を再度、導入することです。

ですから、今のドルを新たなデジタルドルに無理やり切り替えたとしても、短期間で失敗に終わります。

結局はすべてが崩壊した後に、金本位制に回帰する以外の選択肢は事実上ないと考えられています。

そしてこれはグローバルエリートたちの終わりとなります。

勝手に通貨を刷って賄賂を渡したり、戦争を起こしたりすることができなくなるからです。

 

ということでグローバルエリートたちの考える、グレートリセットはどう考えてもうまくいきません。

ということで貴金属に投資している人たちは、トラブルを回避しつつ、遠くから彼らが失敗するのを眺めていれば良いということになります。

 

-マインド
-, , , , , , , ,

© 2024 歴史上最大の経済危機を切り抜けよう!