少し前に書きましたが、残りの時間はほんのわずかです。
WebBotのデータによると、危険な日は3/15前後です。(日本とアメリカでは時差があるので、半日程度遅れています。)
先日、何度か紹介しましたトランプ政権の国防総省の諜報官だったエズラ コーエン氏も3/15に注意と繰り返しています。
※"Ides of March"とは古代ローマ歴の日付で、宗教儀式が行われる日であるのと同時に債務の支払日でもありました。
変なカルト宗教にどっぷりとはまっているグローバルエリートたちはこの日を選んて、何かをする可能性はありそうです。
非常激しい経済戦争が続いています。全面戦争です。
ロシアからはZara、ペイパル、サムソン、ネットフリックスなどが撤退しましたが、それに続いてビザとマスターカード、そしてアメリカンエキスプレスもサービスを停止しました。
西側の企業の撤退が相次いでいます。これでロシアの国外取引の80%以上が停止したことになります。
ただ西側のロシア制裁の動きについて、JPモルガンのCEOはこんなことを言っていました。
ＪＰモルガンＣＥＯ、ＳＷＩＦＴ制裁が「意図せぬ結果」招く恐れ
それもそのはずで、ロシアは対抗措置として始めたことがこれです。
これは事実上、経済制裁の対抗措置として国外債務を踏み倒しても構わないと言っているのと同じことです。
プーチン氏、ルーブルでの対外債務返済容認－デフォルト回避探る
これがどれくらいのリスクなのかというと、こんな感じになります。世界中で同時多発的に金融危機が発生するレベルの事件です。
JPモルガンも当然、含まれます。
そしてこちらの表はCDSの価格ですが、急騰しています。(CDSは倒産保険のこと。)
会社名は分かりませんが、すでに破綻の危機に追い込まれている会社か金融機関があるのでしょう。
あとロシアはEU向けの天然ガスの販売を停止しました。しかし、こちらはロシアからの天然ガス依存度の表です。
ユーロ圏のハイパーインフレはすでに既定路線です。そしてそれはもう始まっています。
投資家のマークファーバーによると、ロシア経済はそもそもが健全なので制裁を持ちこたえるだろうが、逆に一番脆いのはユーロ圏だとしています。
これは当然ですが、グローバルエリートたちはこうなることを想定済みです。
経済システムの崩壊を隠すためのシナリオとしてロシアを利用していると考えた方が自然でしょう。
3/15に本当に何か起こるのかどうか、起こったとしてもそれが何なのか私には知る由もありませんが、今の経済システムが最終局面に差し掛かっていることだけは明らかです。