もうあちこちで話題になっていますが、非常に大切なので書きたいと思います。
今、これまでの資本主義国家が社会主義、あるいはマルクス主義に向かいつつあります。
しかし、日本人を含め、ほとんどの人は自分が社会主義者とか、共産主義的な考えを持っているとは自覚していないと思います。
しかし、MMT理論やベーシックインカムを望むようになる時点で、すでに考え方が社会主義に傾きつつあるといってよいと思います。
コロナで経済的に追い込まれた人たちにとって、社会主義、そしてベーシックインカムは魅力的な考えに思えるかもしれません。
しかし、世界の指導者層が考えることは、一般人の福祉を考えてのことではありません。
たいていはその真逆のことを考えています。彼らが何か良いことを言い始めたら、それとは逆のことが起こると考えていた方が無難です。
コロナを蔓延させておいて、人々を追い込み、世界の体制を変えるというのが、指導者層の本当の狙いのようです。
彼らのコロナを理由にして大規模な金融緩和を行い、インフレを強制的に引き起こすことを目標としています。
それにより中央銀行は借金の帳消しにすること、そして国民からの資産を奪うことです。
また監視社会を巧妙に導入することにより、人々の自由を奪うことを目的としています。
そしてそれを「国民の安全のため」という名目のために行うと思われます。
日本もその方向に進みつつあります。イギリス、オーストラリア、フランスはその方向にかなり傾きつつあり、アメリカも割れているような思えます。
今でも安全のためと称して、日常生活を規制することは普通に行われていますし、今後、ベーシックインカム導入と同時に、デジタル円を受け取れるようにするため、携帯のアプリをダウンロードし、国民のお金の流れすべてを管理することが予想されます。
デジタル通貨の導入は、強制的にインフレを引き起こすため、そして国民を完全に監視することを目標としています。
いま、マイナス金利導入により、銀行の経営を追い込み、廃業に追い込もうとしているのは、国民のお金を政府の中央銀行が直接、国民を管理するための下準備だと言われています。
最終的な目標は、すべての銀行をつぶし、銀行は一つだけ、中央銀行だけにして、現金の使用を禁止することを目論んでいるようです。
ベーシックインカムでお金をもらえるのは、一見いい考えに思わるかもしれませんが、実際のところはそうでもありません。
これを行うために、中央銀行は大規模な金融緩和を行うのですが、ここで問題となるのは、一般人は恩恵をほとんど受けないということです。
一番恩恵を受けるのは、世界の支配者層です。
なぜかというとまだ価値がそこまで落ちていない段階で、多額のお金を受け取ることになるからです。
そして通貨は、国の上層部から少しずつ一般市民へと流れていくという想定なのですが、一般市民のところには来ない可能性があります。
仮にもし来たとしても、そのころには通貨の価値は大幅に減少していて、額面通りもらうのはもらえるとしても、そのお金に大した価値はなく、逆に保有している貯金の価値も目減りしていると予想されます。
つまりMMTとベーシックインカム、そしてデジタル通貨の導入で、旧ソ連で起こったのと同じことが起こると考えられるわけです。
今でもソ連時代の年金を受け取っているお年寄りは多いです。もらえる額は同じですが、インフレにより大したものは買えないのです。
一般人は自由を少しずつ奪われ、しかも持っている預金も大幅に目減りするわけです。
つもり、リセットとかMMTといったものは、指導者層にとっては都合の良いものですが、一般市民にとっては悪夢のような経験になる可能性が高いのです。
しかもそれに気づいた時にはすでに手遅れの可能性もあります。
ですから、今我々がすべきことといえば、中央管理の金融システムからできるだけ離れることが必要です。
そして、もし日本がダメになったときに、国外で生活できる準備をしておくことです。
この予測がすべて当たっているかどうかはわかりませんし、またその通りに進むかどうかも不明ですが、世界の指導者層がこうした世界を目指していることは間違いありません。
そのことを少し理解しておくだけで、今すべきことが見えてくると思います。
５月のダボス会議で方向性の詳細が決まりそうです。
残された時間はそう多くはありません。