ヘミングウェイの著作の中に有名なくだりがあります。
「どのようにして人は破産するのか? 」という問いに対して「２つある。少しずつ、そしてある時突然に」と答えています。
つまり崩壊というのは少しずつ進行していき、人々はそれに気付かないものなのですが、突然一気に崩れ落ちる局面に突入します。
２日前の米国債の格下げは、後から振り返れば「突然の崩壊局面」に入る引き金となる出来事なのではないかと思います。
どれくらいの時間がかかるかは分かりませんが、格下げによる金利上昇により、今頃世界中のあちこちの金融機関は巨額の損失を出しているはずです。
損失が表に見える形で表面化したり、あちこちの金融機関へと飛び火するのには6-8週間程度がかかるはずなので、9-11月に崩壊するとしたクリフハイの予測は正しいのかもしれません。
これと関係があるのは日銀ですが、負け戦も最終局面に入りつつあり最終的には米国債の処分を強いられることになるはずです。
BRICS加盟国の米国債とドル売りのタイミングとも重なりそうです。
FRBは国債大量処分に対抗するため、大幅な利上げを強いられることになり、最終的には自らの首を絞めることになります。
他の国の中央銀行も同様です。
FRBは金融機関に対して、事実上"救済するからいつでも来るように"という通知を出しています。
それは1つや２つの金融機関に対してではなく、700以上の金融機関に対してです。そして救済しきれなくなる時に予定しているのはベイルイン(預金没収)です。
人々はその計画のことを知らされていません。
以前にも紹介したこの動画は昨年の11月のFDIC会議の様子ですが、ベイルインが起こるものの一般に知らせると、想定外の結果を引き起こすことになるとしています。
一部の勘の良い専門家を気付くかもしれないとも述べています。専門家でも知らないことを認めているわけです。
これまでは巨額の資金注入と同時に「景気後退」という言葉の定義を変えたり、改変したデータを公表したり景気は「ソフトランディング」すると言い続けることにより、大衆を騙そうとしてきました。
ネット上でも「ソフトランディング」すると言い続ける人もいますが、リーマンショックの時には投資家ですらなかったような人々ばかりです。
要するに人々はどれくらい今が危険な状況なのかに気付いていないわけですし、専門家の多くも知らない人が多いと思います。
グローバルエリートたちが中流階級を壊滅させ、0.01%の超富裕層と何も持たない99.9%の超格差社会を人為的に作り出そうとしていることは明白です。
中小企業すべてを追い込み、残るのは大企業だけにしようとも計画しています。
経済の面はもちろんですが、教育の面や倫理や価値観の面でも最低の基準を受け入れるようにという攻撃が絶え間なく続いています。
中流階級からすべてを奪い去り、何もかもを破壊した上ですべてを管理する社会を作り出そうとしており、日本政府も協力にグローバルエリートのアジェンダを推進しています。
今年の後半に、経済の大崩壊が発生するのはほぼ確実だと思われます。
その時には皆様には一生に一度のチャンスなので、稼いでいただきたいと思っています。
この時に稼げるのは、これまでのプロパガンダに騙されず、辛抱強く待ち続けた人たちです。
そして稼いだ人の責任とも言えるのは、グローバルエリートのように独り占めしようとするのではなく、周りの人たちに少しずつ還元することです。
エリートが目指しているのは0.01%%の人が世界の富の99.9%を保有する世界です。
中流階級が滅びると、国家だけでなく人類は崩壊に向かいます。
自分だけ金持ちになって独り占めしようとする人は、グローバルエリートと何ら変わりがありません。
一部の人たちがすべてを持つグレートリセットに抵抗するためには、崩壊時にまずは稼げるだけ稼ぎ、その後に自分の周りの人たちに富を還元することを目指す必要があると思います。