今の世界は目くらましだらけなので、非常に分かりにくくなっています。
金融の世界も同じで、メディアは株式市場ばかりを報道しますが、本当に大切なのは債券市場です。
崩壊のサインに見極めるためには、債券に注目しなければなりません。
すでに日銀は総攻撃に会っており、連日の買いオペを強いられています。
少しだけ報道に出できますが、これに一体どのような意味があるのかに関する解説は全くと言っていいほどでできません。
これは簡単に言えば、ものすごい規模の金融緩和をしているということで、モノの価格上昇という影響は少し遅れてやってきます。
アベノミクス以来の金融緩和もここにきて、スピードを一段も二段も上げたという説明はありません。
しかし、アメリカの場合は隠れて金融緩和をしていることは、発表していません。
ウクライナへの巨額資金援助も言い換えれば金融緩和なのですが、米国債売りが激しい中、第三者機関を通じて大量の国債買いオペを行っていることを複数の専門家が指摘しています。
上がりかけた国債金利が急に下がった理由としては、誰かが買っていることを意味します。
利上げと同時に金融緩和をするというのは、借金を増やすだけなので自殺行為なのですが、グレートリセットに向けて金融機関を破壊し、同時に資産を買いまくるにはこれしか方法がありません。
インフレと戦うためというのはただの口実で、本当に戦いたいのであれば金融機関の信用創造をやめさせればいいだけなのに、そこには手を付けようとしません。
昨日、元FRB職員でクレディスイスのアナリストをしているゾルタンボッツァーは、FRBは今年の夏までに利下げと再度の金融緩和に追い込まれるとした、報告書を出しています。
そしてそれは"チェックメイト"の状態だとも述べています。
つまり人類史で初めての全世界破綻が夏までに起こり、救済のために最後の金融緩和に追い込まれると言っているのです。
政府と中央銀行が失敗を認める時には、完全に手遅れです。
今年は日用品、食糧と燃料費の極端な値上がりと同時に、株式や不動産といった資産の大暴落に注意すべきです。
大暴落時に資産を増やしたければ、まずは生き残らないといけません。
最近はMMT信者のエコノミストが日本ではハイパーインフレは起こらないと述べたことが、少し話題になっています。
そんな与太話を信じていると、大変なことになると思います。
中央銀行が増やしている金額は、MMTのエコノミストが述べる"公式の数値"の数百倍以上かもしれませんから。
