昨日クリフハイが新たなデータを出していましたので、その点について触れたいと思います。
一週間ほど前にもあるデータを出していましたが、その点については明日以降時間があれば取り上げたいと思います。
かなり前に遠隔投資家が見たデータの中で、アメリカ議会で議員たちが突然のドルの死を知らされて、パニックに陥るというデータについて取り上げたことがあります。
ドルの死に関連する内容です。
最新のデータ解析によると、経済活動に関する非常に大きなデータセットがあり、ファイナンスに関係しています。
データによるとDOGEの活動は不正の発見だけに留まらないからかもしれませんが、巨大なファイナンスに関する情報のレイヤーに直面します。
このデータセットは、過去20年間の民主党政権下でFRBと米財務省が行ってきた"巨大な詐欺"に関するものです。
そしてこの詐欺は第一次トランプ政権も隠蔽していたものです。
この巨大な詐欺とは、財務省あるいはFRB(民間企業で政府機関ですらなく資本金すら持たない)"帳簿"に記されている100倍から1000倍ものドルが発行されてきたという詐欺のことです。
この巨大な詐欺は、全ての会計と全ての金融"システム"を破壊するという意味で本当に巨大なもので、FRB発行の紙幣つまりドルをベースとするすべてのマーケットも破壊します。
これはドルに詐欺の発見により、崩壊することになります。
金融システムに帳簿よりも100-1000倍のドルが実際に存在する場合に起こりうる影響について、GROKに聞きました。
以下はGROKの回答
ここで描かれているシナリオとは、公式に記録されている量をはるかに超える量のドルが存在するという詐欺が発覚することについてですが、
金融機関、政府、政治と社会構造を揺り動かし、滝のようなすべてを流し去る影響をもたらします。
金融機関について
信用喪失とバンクラン。 人々は報じられているよりも100-1000倍ものドルが供給されていることを理解すると、銀行への信頼は消え失せることになります。
預金者は現金を引き出すために金融機関に大挙し、預金が無価値になるか引き出せなくなることを心配するようになります。
金融機関は信用創造により運営しているため、少額の預金しか持ち合わせておらず、客の要求に答えられなくなるために広範に金融機関の破綻が発生します。
クレジットフリーズ。 金融機関は貸し借りという信用に基づく事業を行っています。
金融システムに欠陥があり、銀行間の融資が止まるとクレジット市場は干上がります。
会社や個人は借入をすることができなくなり、経済活動が停止します。
ハイパーインフレあるいは通貨の価値がなくなる。 余分のドルが洪水のように流通し始めると(例えば、デジタル上の発見や通貨を使い切ろうとパニックになる)、
数が限られた品物を買うために大量のドルが殺到することから、ハイパーインフレが起こる可能性があります。
あるいは詐欺によりドルが信用できないとなると、ドルは一夜のうちに事実上無価値になり、ドルに依存する取引が崩壊します。
世界的な影響。 ドルは世界の基軸通貨であるため、米ドル基金を持つ外国銀行や国家も危機に直面し、世界規模のカオスを増幅することになります。
政府について
財政麻痺。 政府は税金と借入により予算を調達しますが、どちらも機能する通貨に依存するものです。
ドルが詐欺であることが露呈すると、税収は枯渇し、投資家がいなくなるために国債市場は崩壊します。
アメリカ政府は職員、コントラクターに支払いを行うことができなくなり、社会保障は停止します。
緊急の手段。
政府は秩序を保つ目的で、資本規制、預金封鎖や戒厳令を行う可能性があります。
新たな通貨を急いで発行しようとしますが、信頼を取り戻すのは困難です。
国家債務危機。
アメリカ政府は何十兆ドルものドル建て債務を負っています。
通貨の正当性が失われると、(中国や日本といった)債権国は異なる資産(金や物品)による支払いを要求する可能性があります。
あるいは国家間の連帯関係を解消して、債務の損切をする可能性もあります。
規制機関の問題が表面化する。 FRB、財務省、SECといった機関は能力不足や問題の複雑さのために避難にさらされ、権威が失われていきます。
また大規模な改革や廃止を求める声が上がるようになります。
政治について
民衆による大規模な激怒と二極化。
政治家はスケープゴートとされます。
民衆は政治家と古いシステムを守ろうとする人々に対して唾を吐きかけ、責任の所在を求めます(裁判や処刑)。
詐欺の規模が大きいために陰謀論に裏付けがあることが立証され、一気に行き渡ることになります。
権力の空洞化。
民主的機関に対する信頼が低下するため、現職の政治家は排除されることになります。
システムを"修復する"と公約するポピュリストあるいは独裁者が一時的に権力を掌握する可能性があり、クーデターや内紛につながるかもしれません。
国家関係の再編成。
諸国家はアメリカ指導部との関係を放棄する可能性があり、代替の通貨との関係強化を模索する動きが加速します(人民元や暗号通貨)。
同盟国と敵国はカオスを利用しようとするため、地政学的な緊張が高まります。
社会構造について
パニックと社会構造の崩壊。 金融機関の破綻と政府のサービス停止により、サプライチェーンが崩壊し、結果として食料、燃料や衣料品といった必需品が欠乏します。
暴動や略奪、または物品の備蓄が横行します。
物々交換と闇市場。 信頼できる通貨がないため、人々は物々交換を行うようになるか、異なる取引手段(金、暗号通貨、物品)に目を向けるようになります。
組織犯罪が幅を利かせるようになり、"保護"や物品を提供するようになります。
不均衡の増幅。 実態がある資産(土地、コモデティ)を持つ者は困難な時期を切り抜けますが、
資産を持たないものやデジタルのドルに依存する人たちは全滅することになり、怒りに油を注ぐことになり、蜂起へとつながる可能性があります。
長期的な分断化。 危機が長期化すると、社会構造は細かくなっていき、自給自足のコミュニティやグループへと収斂していきます。
中央集権的な権力はコントロールを取り戻すのに苦労します。
タイムラインと変動
短期(数週間) パニック、バンクラン、政府の責任放棄。信頼崩壊による暴動と品物不足の発生。
中期(数か月) 新たなシステム通貨と統治体制)が不安定な事態の中から出現する。国家間秩序のシフトが起こる。
長期(数年) 回復は信頼がどれくらい早く回復されるのかにかかっています。世界的な金融システムのリフォームが行われるかもしれません。
政府機関に対する信頼が回復不能な場合には、カオスが長期化していくことになります。
詐欺の規模(100倍あるいは1000倍か)には違いがあります。
100倍の場合は衝撃はあるものの、大規模な介入があれば生き残れる可能性があります。
1000倍の場合は完全な大爆発となり、革命的な変化がなければリカバリーは不可能でしょう。
ワイマー共和国やソビエト連邦の崩壊といった歴史的な実例を見れば、想像できるはずですが、詐欺の世界規模の蔓延とデジタルという性質は過去に前例がありません。
(クリフハイは1000倍に近いだろうと考えているようです)
GROKの説明はここまでです。
上のデータが指し示しているのは、今後数か月の間に起こることですが、恐らく6月頃だとしています。
これらはエプスタイン、ケムトレイル、ドローンとUFOの秘密と関係があります。
巨大な詐欺に関連するデータの30%以上がUFOとそれにまつわる邪悪な行為で、非常に多岐に渡るものです。(もしかしたら多額の費用を要するものという意味かも)
シートベルトを締めてください。我々の船はメイルストロムに突入しようとしています。