今日は非常に厳しい内容の話です。
かなり長いので、興味がある方だけご覧いただければと思います。
話題となっているので詳細は取り上げませんが、来年以降失業率が急騰します。
大恐慌による失業という問題もありますが、同時にAIとヒューマノイドロボットの進化による雇用の減少が追い打ちをかけます。
日本は大恐慌に戦争が追い打ちをかけますので、生活そのものが困難な状況となると思われます。
日本人であったとしても、海外で収入を得る手段を確保しようと努める人も増えることは容易に想像できます。
パニックが起こるのはもう少し後だと思いますが、海外に移動したとしてもAIに係る状況に変わりはありません。
当たり前ですが失業した人は支払いができなくなります。
結果として家、車その他の資産を失うことになり、結果として経済危機に拍車がかかります。
失業した人たちは少ない求人に殺到することになり、ロボット相手だけでなく他の失業者と仕事を奪い合うことになります。
その過程で精神を病む人が続出し、再就職を諦めた人たちは政府に頼るようになります。
ばらつきはありますが、早ければ2030年に99%の職が失われると見る人もいれば、2040年頃になると考える人もいます。
いずれにしても、近未来には世界人口の大半が失業者という世界が間違いなくやって来ることになります。
一流大学を卒業しても就職できなかったり、路頭に迷う人たちが多く出る一方で、AI+ヒューマノイドロボットを活用できるインフラを持つ人たちは巨額の富を手に入れることになります。
もはや一流大学卒は、経済的安定を意味するものではありません。
失業者が溢れる頃、政府は仕方なくUBI(ベーシックインカム)を導入せざるを得なくなります。
しかし経済や通貨が不安定な中での巨額の社会保障費を捻出は、経済システムに耐え切れないほどの重荷となります。
政府は増税や金融緩和を強いられ、結果として物価は高騰し人々はさらに苦しむことになります。
その間にリセットを繰り返し、最終的には国家は破綻に追い込まれると思われます。
効率化が進むため長期的にはモノの価格は下がっていくと思われますが、その過程で持つ者と持たざる者の格差は極限まで開いていくことになると考えられています。
人々が手放さざるを得なくなった資産を安値で次々と買うことで、巨額の資産を手に入れることになります。
AI+ロボットが雇用を奪い始めるのは遠い未来の話ではなく、2-3年後位に始まると考えられています。
つい先日、フォードのCEOが中国の自動車工場を視察し、その進化に驚愕したことが報じられていました。
アメリカの労働者たちは中国のロボット相手に競争することになりますが、その効率と精度の高さから完全に負けていると発言しています。
経営者であれば競争力を保つために人員解雇に踏み切り、AI+ロボットを導入する方向性に舵を切ることになるのも時間の問題です。
フォードは最近次々と人員削減に踏み切っていますが、効率化を最優先し人件費を極限まで切り詰めようとする企業が次々と現れています。
少し前にアマゾンも60万人の人員削減を行うと発表しましたが、数年後には同様の解雇の嵐が吹き荒れることになります。
ゴールドマンサックスは、2030年までにAIが取って代わる仕事の割合を以下のように予測しています。
オフィスワーク 46%
法律関係 44%
ファイナンシャル 35%
カスタマーサービス 35%
フードサービス 28%
製造業 25%
運送業/倉庫業務 22%
マーケティング 37%
結論として、2030年までに失業率は20-30%に到達すると見積もっています。
AIによると、2040年までにヒューマノイドロボット価格は$10,000-$15,000にまで下落します。
AIが行うことになる割合は以下の通りです。
オフィスワーク 92%
小売り/フードサービス 88%
製造業 95%
運輸業 93%
建設業 65%
ホスピタリティ/清掃業 80%
農業 55%
AIの結論としては、2040年になるとロボットが仕事の大半を行うことになります。
そのため今すぐに新たなスキルを身に着けないならば、UBIを受け取ることになるとしています。(AIは"今すぐ"という字を太字にしていました。)
学齢期のお子さんをお持ちの方は、有効な対策をすぐに始めないとお先真っ暗ということになります。
以前にも書きましたが、来年か再来年にAI+ヒューマノイドロボットを活用できるインフラを入手することが肝要です。
失業した人は数少ない雇用口に殺到し、高倍率で厳しい競争が繰り広げられます。
まだ建設業などのAIに奪われていない職業を狙う人も増えますが、そうした職業も遅かれ早かれなくなっていきます。
成功と失敗を分けるのはその時までに有効なインフラを持っているかどうかです。
ただ簡単なものであれば、誰もが参入しようとするはずなので、少し障壁画あるものが望ましいです。
私は最も可能性がある分野の一つは、農業だと思います。
今後起こるであろう食糧危機とヒューマノイドロボット全盛期到来を考えると、農地への投資は非常な可能性を秘めています。
将来的には、AI+ヒューマノイドロボット導入による農園経営には大きな注目が集まるはずです。
資金面で余裕がある方や貴金属と暗号通貨で利益が出ている人は、来年以降はアメリカの農地取得を検討すべきだと思います。
現在アメリカの農家は大苦境に面していて、参入のチャンスが来つつあります。
トランプ関税のせいで大豆が輸出できなくなり、25%-33%農家が破綻するとまで言われています。
この数字はばらつきがありもっと高い数字を出す人もいます。今は大量の農地の売り物件が出始めています。
農地への投資がなぜ有望なのか、といぶかる人もいると思いますが、アメリかのビリオネアたちはこぞって農地を買いあさり始めています。
ビリオネアたちは農地を金融商品の一形態だと考えていて、しかも不況の影響をあまり受けないと考えています。
農地は食料のためだけではなく、資源でもあります。
例えば、地下には貴重な水資源がありますし、地表では農作物を生産することでカーボンクレジットを販売することが可能です。
それだけでなく、政府の管理体制に依存しないという自由の権利をも手に入れることになります。
ビリオネアたちは農地をファイナンシャルアセットとしてポートフォリオに組み込みつつありますが、一つの資産で複数の収入を生み出すことが可能であると考えています。
インフレヘッジを行いながら、自由を手に入れつつ、長期的に複数の利益を手に入れることを目論みつつ農地を購入しているわけです。
少し前にキャサリン オースティンフィッツも指摘していましたが、グローバルエリートが暗号通貨/ステーブルコイン推進をするのは、アメリカの土地を買い上げるためです。
本当の富は株式や暗号通貨ではなく、土地ということになります。
少し長くなりましたので、次の記事で話の続きを書きたいと思います。