中東情勢が急激に悪化していますが、これまでにないスピードで各国が軍隊を派遣しています。
これは裏を返せば、もう今の通貨システムは終わりだということです。
戦争を理由にして、すべてを破壊してしまおうとする目論見があります。そして戦争の金を出しているのは中央銀行です。
これからトワイライトゾーンに突入していき、ある日突然止まることになりはずです。
そもそもの問題の根源は、中央銀行が何の裏付けもない通貨をさも本物のお金であるかのように発行し続け、50年が経過しました。
最後の最後まで粘る可能性はありますが、いずれにしてももう残された時間はわずかです。
人々は我々の福祉を気にかけ、安全を確保しているはずの政府＋中央銀行が問題の中心であったことが広く知られるようになります。
そして問題を正すためにはまずは現物が必要だということ、そして第三者を間に挟むリスクに気付くようになります。
この問題を解決するのはP2P(ピアツーピア)取引と呼ばれるものですが、すでに一部で始まりつつあります。
第三者が関与しない非集権化されたシステムを使用して、相対取引を行うことをP2Pと呼んでいます。
もちろん一番安全なのは現物引き換えによる取引です。
貴金属と物の交換には様々な不便が付きまといます。持ち運ぶリスクや距離、そして価値の違いが問題となります。
ブロックチェーン技術を使いP2P取引を行うことで安全性を確保するという方向性に世界は向かうはずです。
数か月前に下のリスク先の記事で説明しましたが、アメリカンイーグルコインのセキュリティシステムとブロックチェーンを利用して、P2P取引が可能になるという噂があります。
安全な保管庫に保管されたイーグルコインにはそれぞれIDが付与され、取引をする時に貴金属に裏付けられたトークンをブロックチェーンを使用してP2P取引するという話です。
つまり貴金属を持ち運ばずに所有権を引き渡すことによる取引が可能になる、という話です。
現物の裏付けがあり、この取引の間に第三者は入りません。
昨晩の報道でHSBCがこの試みに乗り出したことが明らかになりました。
ロンドンの保管庫に保管されている金現物をトークン化して、取引を可能にする非集権化されたプラットフォームを始めました。
これは、上で書いたイーグルコインの例とほぼ同じコンセプトです。
ここで問題となるのは、この技術は既に特許として日本とアメリカで登録されています。
これはクリフハイの予測に出で来る仮想通貨ベリタシアム(Veri)の事で、ブロックチェーン技術を使用してP2P取引をしようとするとベリタシアム開発者の持つ特許権侵害となります。
バイナンスも同じことを試みて、特許侵害だとして訴訟を起こされています。HSBCも特許侵害となる可能性があります。
ベリタシアムの開発者の特許を無視して、勝手にプラットフォームを開発することはできません。
クリフハイによれば、米ドルの崩壊後、アメリカ政府はベリタシアムの開発者レジーミドルトンに頭を下げて、協力を依頼することになります。
新たな米ドルを構築するために技術提供を依頼することになるというデータがあるそうです。
その後にベリタシアムの価格は高騰し、ビットコインを遥かに上回ることになるとしています。
ただ現在は仮想通貨界隈でベリタシアムのことを知っている人はほとんどいません。
レジーミドルトンはしばらく前にSECに訴訟を起こされ、その後訴えは取り下げられました。
彼が発行したのは1億枚ですが、そのうち9000万枚はアメリカ政府に凍結されたままです。そして取引されているのは215万枚のみのようです。
訴えが取り下げられた後もコインのほとんどが凍結されたままですが、彼には特許が与えられました。
ここに大きな意味があると思います。
クリフハイの予測が正しいと仮定して、次世代の米ドルにベリタシアムが使用されることになると、この215万枚を求めて人々が殺到することになります。
取引量は非常に少なく、今日は昨日から269%上昇して$9156となっていました。つまり普段は$5000前後しか取引高がないのでしょう。
非常に小さなマーケットにある日突然何十億、何百億もの資金が流入し始めると、何が起こるのか想像できますか?
私はクリフハイのこの予測はいつか当たると思います。
アメリカ政府はレジーミドルトンに援助を要請するのは、2024年4-5月頃だと考えているようです。
現在、ベリタシアムが購入できるのはこの取引所だけです。メジャーな取引所では購入ができません。
かなり怪しい取引所という噂がありますので、もし買われる場合でもすぐにコールドウォレットに移すことをお勧めいたします。
ただ購入は自己責任でお願いいたします。