ところでこれは有名なQの投稿です。
"最初の告訴は民衆の目覚めを引き起こすものとなる。そして最初の逮捕は行動を裏付け、今後の方向性を決めるものとなる。
彼らは戦うであろう、しかしあなた方には準備ができている"という文面なのですが、最後にMarker[9](目印?)という書き込みがあります。
この意味が一体何なのかについては、様々な推測がなされてきました。
最新のトランプ大統領の投稿でこのようなものがありました。
投稿の9番目の言葉に間違いがあると考えられるのですが、間違いではなく何か深い意味があるのかも知れません。
政治目的でトランプ大統領を起訴したことを非難する内容なのですが、この9番目の言葉はIndicted(起訴)と書くべきところを大文字でINDICATED(示唆)となっています。
そのまま読めば、"ならず者たちと急進的な左派のモンスターはアメリカ合衆国第４５代大統領であり、2024年大統領選の共和党の第一候補を示唆した(つまり大統領になるという意味か?やや意味不明)"となっているのです。
普通に読めばただのスペルミスだと思ってしまうのですが、これが先ほどのMarker[9](目印?)なのではないか、という推測が上がっています。
つまり、最初の逮捕はトランプ大統領ではなく別の人物なのではないか、もしかしてハンターバイデンかもという憶測が上がっています。
出頭するのはトランプ大統領の影武者であるというといった噂もありますが、参考として書いておきたいと思います。(ただの推測です。)
金融の話です。
少し前に取り上げましたが、オーストラリアの大手金融機関では現金引き出しを停止したところがあります。ATMを撤去する金融機関も相次いでいます。
これらはCBDC移行の準備としてなされているものですが、別の理由としては取り付け騒ぎを防ぐためです。
金融機関は部分準備制度のため、実際の預金額の10%以下しか預金がありません。そのため資金流出に耐えられる金融機関はありません。
そして今は世界的に取り付け騒ぎが拡大している最中です。
これは私も昨日初めて聞いた話ですが、167か国の政府は知事、大臣、政府関係者が個人口座からの現金引き出しを監視することが3/1から始まっており、禁止する方向性であることが報じられています。
ここに日本が含まれているかどうかについては触れられていませんが、恐らく含まれていることでしょう。
ここでズルいのは知事や大臣そして政府関係者を対象とするという印象を与えようとしていることです。しかし実際にはそうではないはずです。
New cash withdrawal policy set to kick off March 1
CBDC導入がうまくいかず取り付け騒ぎが発生しているナイジェリアでは、引き出し額の上限を設定することで、強引にCBDC導入と取り付け騒ぎの抑制を試みています。
そして下はアメリカの貴金属の専門家のツイートです。
あくまでも噂であると強調していますが、預金引き出し額の制限がかけられる可能性を指摘しています。
アルゼンチンも預金引き出し騒ぎを抑え込むためにやった経緯があることにも触れています。
ほぼ間違いなくアメリカでも視野に入っているはずです。日本もそうかもしれません。
私も噂レベルの話で最低3日間のバンクホリデーに続き、引き出しの上限が$50になると聞いています。
預金引き出しが急速に進んでいることを考えると可能性は高そうです。
そしてクリフハイの予測の中央銀行の崩壊シナリオは、どうやらドイツ銀行発のようなのでECBとFRBが抑えきれないとなると、やはり引き出し制限をやるのかもしれません。
預金の引き出し制限がかけられると、ドミノのように未払いが連鎖することになります。
預金を引き出せないがゆえに企業は支払いができなくなったり、預金を引き出しができないがゆえに家賃やローン等の支払いができなくなります。
巻き込まれないためには、借金はできるだけない方が身のためなのです。