明けましておめでとうございます。
元旦早々、大地震が起こりましたが被災された方々のご無事をお祈りしております。
ツイッターで建物の下敷きになり助けを求める人たちの情報がものすごいスピードで拡散され、その後に救出されたという情報がありました。
こうした事故自体は悲しいものですが、他人に指図されなくても困った人たちを助けようとするのは日本人の良いところです。
さて波乱の一年の始まりとなりましたが、今年こそは金融の崩壊がやってきます。
最近はビットコインのETF承認に注目が集まっています。
JPMのCEOジェイミーダイモンはBTCの事を「詐欺」と呼び続けており、12月の初めまでは仮想通貨業界の閉鎖を提唱していました。
これ以外にもビットコインは生き残らないとか、ビットコインなどどうでも良いという発言をしていました。
しかし、12/30にJPMがビットコインのETFに参画することが判明しました。
ジェイミーダイモンが本当にビットコインをゴミだと思っていたかどうかについては、この行動がすべてを物語っています。
一般人には入手させたくないと思っているのは間違いありません。
ETFはビットコインを政府の準備資金にするための下準備だと思います。
アメリカ政府は既にビットコインを保有しています。
相次ぐ金融機関によるBTCへの参入はETFは価格操作をしつつ、早期に投資を始めて利益を出している人たちから資産を奪い取るための手段として利用されることになります。
承認後には価格が急騰し、誰も彼もがこぞって参入した後に大暴落させるのではないかと思っています。
JPMが銀でやっているのと同じことをBTCでもやるということです。
あと価格操作とセットでやって来るのは、税金ですね。
ビットコインETFだと言っても、現物に投資しているわけでないことを理解しておく必要があります。
仮想通貨のETFが承認されるとはいえ、対象はBTCだけです。
BTCの価格操作により、仮想通貨全体の価格を押し下げようという意図があるのかもしれません。
私はビットコインの価格はあまり上がらない代わりに、他の仮想通貨の価格が高騰する結果になるのではないかと思っています。
とはいえ、価格操作もそれほど長くは続かないはずです。
1/1にBRICSが拡大しました。
エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、UAEが正式に加盟しました。
アメリカは基軸通貨のメリットを享受してきましたが、今はBRICSを中心に脱米ドル化を急速に進めて完了させようとしています。
最後の貧乏くじを引かされるのは、アメリカ人です。
これまでは金を刷るだけで海外からの贅沢品が手に入っていたのに、それが終わることになります。
ハイパーインフレで立ち上がれないほど叩きのめされて、働くことで一から稼ぐことを学ぶことになります。
日本はと言えば、属国なので骨までしゃぶり尽くされて、アメリカと運命を共にすることになります。
というか正確には、最後にはアメリカを救うために先に犠牲になることになります。
その後にやって来るのは、大恐慌とハードマネーの経済です。
大半のアメリカ人と日本人にとっては、不快な目覚めの年となりそうです。
新年早々アメリカとイギリスが手を組んでフーシ派に対して、攻撃を仕掛ける準備をしていることです。
昨日、米軍ヘリがフーシ派のボートを沈没させました。
近々米軍の船舶が撃沈されることをきっかけに、中東での戦闘が一気に拡大するはずです。