今起こっていることを理解するのに、すでに使い古されたこの手法のことをもう一度よく考えていただきたいと思います。
どのように事態が展開し問題が発生するのか、そして提示される解決策とはいったい何なのか、良く注目していただきたいと思います。
すでにブログでは書きましたが、今の金融システムは最終段階の中の最終部分に差し掛かっています。
サッカーに例えるとすれば、ロスタイムの突入している状況です。
そして何とかしてロスタイムを1分伸ばそうとするためのなりふり構わず、ありとあらゆる手段に訴えてきます。
すでに何度も取り上げましたが、米国債を中心とする国債は金融システムの最重要かつ基盤となる資産ですが、流動性が止まりかけています。
これは高層ビルの一階部分が崩れかかるようなもので、非常に深刻な問題です。
このことは人々が金融システムに対する信頼を失っていることと密接な関係があります。
国債がどれだけ信頼できると言っても所詮は債務ですから、国家に支払い能力がなければただの紙切れに過ぎません。
国債を売る＝国家に支払い能力がないか、あるいは支払うつもりがないこと。どちらか一方あるいは両方であることを認識しているということになります。
例えば、国債金利が5%であったとしてもインフレ率が20%であれば、年に15%は確実に損することになります。
日本もそうですが、本当のインフレ率を必死に隠そうとするのはそのためです。
今はテロリストのハマスがイスラエル人を虐殺し、昨日から"ハマスが40人の赤ちゃんを斬首により殺害した"という話が、まことしやかに拡散されています。
すでにバイデン政権は"イスラエルを助けるため"、"速やかに行動を起こすよう"議会に訴えかけています。
今はまだ戦争は地球の反対側で行われていると考える人が多いですが、もう少しすると近所で戦闘が起こります。
アメリカ国内ではほぼ間違いなく起こりますし、日本でも起こると思います。
9.11や3.11を遥かに超える規模の攻撃で、目的は人々に極限のショックを与えることです。
そして感情的になった人々は、イスラエル支持かパレスチナ支持かで分断されそして「戦争はイスラエルの戦争ではなく、全世界の戦争だ」というプロパガンダが拡大されます。
メディアは総力を挙げて恐怖と憎悪を煽るために、ありとあらゆる手段に訴えます。
そして騙された人たちは「敵を敗北させるため」に総力戦を始めるように恐怖感から動かされ、政府が巨額の資金を戦争に投入することに反対しなくなります。
この全ては計画されたシナリオで、非常に多くの人々が命を落とし、非常な苦しみと悲しみの引き換えに行われます。
これからバイデンが何兆ドルもの資金を議会に依頼すると、何の問題もなく承認されて中東に送られることになります。日本も同じです。
ほぼ毎日のように巨額の資金が投入されていきます。日本ではついでに憲法改正も行われるかもしれません。
この全ては「脅威に対抗」するためです。
資金は流動性が止まりかけている国債市場と株式市場に流入し、株式は暴騰します。
(どうやらブラックマンデー型の大暴落が来るという人もいますが、お金の流れを見れば正反対になるというのが正解だと思います。軍事産業の株を勧めたいわけではありません。)
しかし暴騰も一時的なもので、デリバティブ崩壊を支え切れずに維持しきれずに大崩壊に向かうことになります。
そして、そのころにやって来るのはハイパーインフレです。
人々が何かがおかしいと気づき始める時、ハイパーインフレは突然やって来ることになります。
ハイパーインフレというのは、経済学者たちが考える経済の現象ではなく、システムに対しての信頼が失われる時に表面化する心理的な現象のことです。
そして人の心理というのは、あっという間に変わるものです。
今朝、シャドー オブ エズラという名のツイッターでこのような警告がありました。
ガザ地区で爆撃が行われているというニュースを引用しつつ、このように述べています。
「私の言葉に注意を払ってください。
この戦争は前線や遠くの戦場で行われているものではありません。
戦争は我々の間、そして我々の家の中で行われています。
我々の子供たちは自らの目でそれを見ることになります。
そして多くの無実の人たちは、我々と共に死ぬことになります。」
戦争が行われているのは、イスラエルだけではありません。ターゲットは我々一人一人であるということです。
この事実を認識することが、危険な時代を生き残るのに必要なことだと思います。
