ここまで来ると、あとは崩壊を待つだけといった状態だと思います。
今は次の時代への移行の時期のため、人々は戸惑いを感じています。
カザールマフィアは権力を維持するため、世界中のあちこちで戦争を引き起こそうとしており、今年いっぱいは大混乱となりそうです。
クリフハイによると7月の前半は比較的、静かな状態が続くものの7/13-7/17にかけて人々が何かの壁にぶつかったように感じ、そのまま今年の後半に突入するそうです。
夏の時期には経済の崩壊、ドルの崩壊が起こり、その後に新たな通貨の登場へと続いています。
夏の時期に起こることとしては、対テロ作戦の一部として地方政府機関自らシステムを破壊するといったことが予測されています。
こうしたことは来年まで続いていきます。
WEFは世界中で混乱を引き起こすために、様々なことを画策しますが対費用効果がかなり薄れてきており、多額の資金と人員を投入しても、期待した効果が得られないといったジレンマに直面します。
この経過の中で、これまでの古いパラダイムと社会が崩壊していくことになります。
しかしこれは世界の終わりというわけではなく、一つの時代の終わりと新たな時代の幕開けということのようです。
ところで今の経済はほとんどすべてがボンジーで、新たなお金の流れが止ると終わってしまいます。
そのため何とか延命するために、金融緩和を行い資金注入を行わなければなりません。
巨額の債務問題で揺れるEUはイタリア、スペイン、ポルトガルとギリシャが破綻の危機に面しています。
先日は解決のための「新たなツール」があるとしていたECBですが、その中身が明らかになりました。
やはりさらなる金融緩和のようですが、ドイツとフランスとオランダに金を払わせて、永久に破産寸前の国家にお金を流し込むということのようです。
ただしこれはユーロが崩壊するまで、という条件付きになります。
崩壊しないように上限なくお金を流し込むということで、ユーロ圏のハイパーインフレ激化は確定です。
気の毒なのはドイツとフランスの納税者です。
ただこれはEUに限った話ではありません。
アメリカも日本も同じです。
States Need To Avoid 'Cures' That Can Make Inflation Worse
また仮想通貨の取引所が出金停止をしましたが、こちらもボンジー。
説明によると「会社のバランスシートに47億ドル分の"穴"が開いているのを修復するためで、それは投資家に年20%の利回りを出していたためである」と書かれています。
要するボンジー詐欺を会社ぐるみでしており、集めた金の中から高配当を出していたということです。
破綻しかかっているボンジー詐欺を食い止めるためには、別のボンジー詐欺を始める以外に方法はなさそうです。
今どきは仮想通貨の取引所はほとんどボンジーだと思った方がよさそうです。
ポンジー詐欺から逃げる方法はたった一つ、崩壊する前にお金を出すことです。
経済が悪化すると、次々とポンジーが表面化します。
今は国家でさえ崩壊を防ぐためにポンジー詐欺をする時代ですから、急いでお金を引き出して現物にしておくことがこれほど重要な時代はありません。
これはマイケル バリーの今朝のツイート。
「インフレ率を調整するために、今年の前半にS&P500は25-26%下落、ナスダックは34-35%下落、ビットコインは64-65%下落しました。
これは複数の資産の価格押し下げで、その次は企業の収益を圧縮しようとするでしょう。まだ道半ばです。」
巷で噂されていますが、インフレ率を低く見せかけるために中央銀行は資産価値を人為的に下落させていて、特に仮想通貨はその対象になっているという指摘です。
インフレが激化する中、これからさらに資産の価格暴落を仕込んでくるのはほぼ確実です。
資産価格の下落とともに、破綻するポンジーも複数出でくるのは間違いなさそうです。
