これから書く話は半分妄想(あるいはエンターテイメント)です。
昨日はアメリカではトランプ大統領が「解放の日」を宣言し、世界規模の大幅完全引き上げを発表しました。
トランプ大統領は「アメリカの歴史の中で最も重要な一日」だとし、「経済的な独立宣言の日」だと述べています。
ここでの疑問は関税引き上げの影響と、「解放」とはいったい何を意味するのかという点です。
トランプ政権の関税引き上げに対して、世界中からの反発が巻き上がっていますが、恐らくこれこそが狙いであったのではないかと私は思うのです。
まずはFRB議長のパウエル氏が難しい対応を迫られたとする記事が続出しています。
EU議長は関税引き上げに対抗するとしつつ、ありとあらゆる問題が噴出してシステムが不安定化することを明言しています。
世界経済への「計り知れないほどの大打撃」であり、「混乱と混迷」へ直線へ向かうことになると述べています。
対抗措置を取らないとする国もある一方で、今後は対抗措置の応酬合戦となることが予想されています。
国家間の軋轢が深まる結果となるため、トランプ大統領の一撃でNWOが終わったと考えることもできそうです。
世界規模の関税引き上げによる影響は非常に大きく、株価や通貨のボラティリティを見てわかる通りデリバティブの大破壊は現在進行中のはずです。
関税を巡る応酬合戦が激化すればするほど、金融システムは被害を受けることになります。
今はどこで誰が被害を受けたのか分かりませんが、早ければ今週末には出始めると思われます。
そしてその後にやって来ることと言えば、デリバティブ崩壊の穴埋めをすることです。
世界中の中央銀行は巨額の損失の穴埋めをするために、文字通り天文学的な額の通貨を発行せざるを得なくなります。
3-4京ドル存在すると言われているデリバティブの崩壊を止めるために、天文学的な通貨を発行することになります。
このタイミングでDOGEによるマジックマネーマシンの情報が表面化するのかもしれません。
急激なインフレを抑えるために、アメリカ国内では商品価格引き上げを法律で禁止する動きが出る可能性が高そうです。
価格引き上げを前の駆け込み需要が高まりますが、その後には急激に冷え込むことになりそうです。
アメリカ国外では急激にドル不足が発生するために、ドル獲得のため保有する米国債売却を進める動きが起こると思われます。
ただトランプ政権は売却に規制をかけたり、償還を50-100年にするという禁じ手を繰り出す可能性もありそうです。
EUの中では、特にドイツの被害は大きいと思われます。
すでに話題に出でいますが、ベトナム等の高関税国にベットしていた企業の先行きに暗雲が立ち込めています。
日本は特に影響を受けそうですが、一時的にドル不足のために輸入が難しくなり、燃料や食料などはじめとする輸入品の価格が高騰すると思われます。
反響は非常に複雑なので正確に分かる人はいないと思いますが、この過程でデジタルと紙の資産の大半は消え、そして不動産のような負債をベースとする資産はデリバティブの部分が消えるために価格が暴落します。
生き残これるのは金と銀、そして一部の暗号通貨だけです。
勝手な推測ですが、トランプ大統領の「解放の日」とは邪悪な通貨システムからの解放を始めると言いたかったのかもしれません。
ただそれはシステムの破壊と混乱なしにはあり得ないものです。
本人の真意は分かりませんが、いずれにしても金融システムの崩壊はすでに始まっていますし、NWOもこれで終わりだと思われます。
今朝クリフハイが述べていた点で、今月半ばから後半にかけて多くの人にとって試練の時が訪れることを遠回しに述べていました。
経済の崩壊や飛行機事故、あるいは悪事の暴露等によって自殺に追い込まれたり、自殺を図ろうとする人が多数出でくるようです。
大変な時期を切り抜けられるように、家族や知人のことを気にかけることを勧めていました。