まだあまり取り上げている人がいないようなので、ここで取り上げたいと思います。
人類史上最大の資産の移転はすぐそこに迫っています。
以前から述べているように、その資産とは不動産のことで特にアメリカ国内で顕著になります。
過去の経済危機と同様、一部の賢い人たちが最大の勝ち組となり、それ以外のすべてが資産を失うと時期がすぐそこに迫っています。
今回のデータの凄さを理解していただくために、サブプライムローンで起こった不動産バブル崩壊時のデータをまず紹介します。
サブプライムと呼ばれた低クレジットスコア向けのローンの差し押さえ率は20%程度でしたが、全体平均では2.2%程度でした。
それでも市場の大きさの性もあり、全体に与えた影響は甚大なものでした。
今回はサブプライムの規模の10倍以上になると思われます。
今回ここで上げるデータはアメリカの国税調査に基づいたものですが、今後2か月以内に差し押さえあるいは強制退去になる家庭の割合を示したものとなっています。
データの歳出方法は所得と支出の割合から算出したようです。
2024年1月から9月の予測となっていて、タイムラグが発生している可能性があります。
不動産市場崩壊の要因は複数ありますが、インフレ、不動産価格高騰による固定資産税の高騰、保険料高騰や家賃の高騰などが引き金となっています。
収入の半分以上が住宅費になっているため、維持が不可能な状態になっているという指摘です。
不動産価格が高騰したのであれば、エクイティが残っている気もしますが、同時に大量の差し押さえが出るのであれば、一気に悪化に向かうと思います。
数字は驚愕のもので、全米平均では30.7%の割合となっています。
最も低い州でも20%もあり、高い州ではほぼ40%に達しようとしています。
割合が高い州としては、以下があります。
アイダホ州 38.6%
アラスカ州 37.8%
メイン州 36.7%
下は都市圏ごとの割合となっています。
ダラス フォートワース 39%
ヒューストン 35.2%
シカゴ 34.1%
フェニックス 34.1%などとなっており、一番低いニューヨークでも24.7%に達しています。
時期別の予測データもあります。
マイアミ、デトロイト、シアトル、シカゴ、フィラデルフィア、ボストンなどは時期によっては40%を超えるようです。
ダラスとヒューストンは、時期によっては60%を超えるようです。
数日前にフロリダ州知事のデサントス氏が固定資産税撤廃案を発表しましたが、すでに手遅れだと思います。
以前から書いていますが、経済システムの崩壊と同時にダムが崩壊して不動産市場の大暴落が一気に始まります。
そしてその規模はこれまでにない規模となりますが、恐らく今後数か月以内に起こると思われるクレジットフリーズが引きがねとなるのでしょう。
想像しにくいと思いますが、ストリートでは2件に１件が差し押さえになるような事象が都市によっては発生します。
同時に一気に数百件もの差し押さえを大人買いする投資家が現れてきます。
今の時期に急いで準備を行い、崩壊の大混乱の間にアメリカで不動産を買いまくる人たちは、次世代における大富豪となります。
アメリカの大バーゲンが始まるのはもうすぐです。
このチャンスに不動産を入手したいと思われますか?