今日は我々が知っておくべきある理論について書きたいと思います。
クロワード ピブン戦略と呼ばれているもので、1966年にリチャード クロワードとフランシス ピブンによって編み出された理論です。
この2人は共産主義を標榜する学者で、アメリカの資本主義を破壊し共産主義を導入するための戦略を編み出しました。
理論のは大量の移民を受け入れることでアメリカの社会保障プログラムと地方自治体を破壊することを中心としたもので、最終的には世界的な政治体制の構築とベーシックインカムを実施する事を目的としています。
クロワード ピブン戦略はケインズ経済学を基にしており、大きく分けて4つの段階で成り立っています。
- 大量の移民により社会保障と地方自治体に負荷をかけて破綻させる。
- 混乱を確実に引き起こす。
- 混乱に乗じて、権力を掌握する。
- 政府は治安維持の名目で混乱を鎮圧し、共産主義を導入する。
システムを破壊するために社会保障に圧力を加え、崩壊後に混乱に乗じて権力を掌握、その後政府からの援助が唯一の解決策であると提示することです。
自ら問題を作り出しておいて、その後に解決策を提示するといういつもの戦略です。
クロワード ピブン戦略は1966年5月に発表されました。
この戦略の核となるのは、地域社会の中に貧しい人の数を急速に増加させること、そして彼らには周りの人たちの持ち物を受け取る権利があると考えさせることがあります。
貧しい人たちは抑圧されているという洗脳を繰り返し、財産の共有のみが貧困の解決策であると教え込むことが含まれます。
同時に勤勉に働いても、貧困からは抜け出すことは不可能であるとも教えます。
要するに貧しいから他の人から奪っても構わないと考えさせるわけです。
この戦略の究極的な目標は、「絶対的に確立されたベーシックインカムの導入により貧困を根絶する事」であるとしています。
最低限の生活水準は社会保障により支えられるべきであるとし、この権利は抑圧を終わらせるためには確実の守られなければならないとしています。
社会保障システムからベーシックインカムを受け取るための条件を定めることは、"人権侵害"と見なされます。
無条件でベーシックインカムを受け取れるようになります。
そのため健康な人々が仕事をして収入を得ることは、社会保障システムへの攻撃であると見なされます。
混乱が深まるにつれ、メディアは"社会保障の不備と広まる不公平"について広く情報を広めることになり、目的達成のために大量の人たちの影響力と「目に見える形での混乱」が必要であるとしています。
混乱や危機が大きければ大きいほど、政府はより大きな権力を手にすることになります。
政治家は共同して"貧しい白人"と"貧しい黒人"の連合体を形成し、人種間の争いを格差社会の争いへと変えていくことが必要である。
そして食料配給と家賃補助が確立された後、「地方自治体の資金不足が恒久的に持続するようにします」
つまり共産主義導入後には嘘をついてハシゴを外す計画で、ベーシックインカムすら機能しない事態に追い込まれることになります。
これはWEFが標榜している「持ち物を持たずに幸せになる」計画の概要です。
クロワード ピブン戦略のことを知っておくと、政府が何をやろうとしているのかが良く分かるようになります。
MMT理論やケインズ経済学者の事を信じると、最後にはどうなるのか良く肝に銘じておくべきです。