数日前にグーグルが利用規定を更新したことに注目が集まっています。
不適切な内容に関する方針を更新し、"センシティブなイベント"について言及しました。
センシティブなイベントとは、事実に基づく高品質で適切な情報を提供するグーグルの能力を危険にさらす、予見しえない出来事や事態の進展の事で、不適切で爆発的な影響を及ぼしかねないコンテントを規制することになります。
センシティブなイベントが起こっている最中に、グーグルはリスクに対応するために、様々な手段を講じることになります。
センシティブなイベントには社会的、文化的、政治的影響がある出来事が含まれます。例えば民事上の緊急事態、自然災害、公衆衛生、テロリズム、内戦、大規模な暴動が含まれます。
グーグルが利用規定を更新したことは、これらの出来事が起こるという前提の準備ということになりますが、なんでもありということのようです。
クリフハイの昨年からのデータでは、2/18前後に巨大な崩壊が起こることになっています。
(的中するかどうかは不明。3月半ばだという人もいます。)
金融崩壊が起こる時、世界の支配者層の目的は維持不可能になっている債務を帳消しにして、新たなシステムであるCBDCを導入することです。
アメリカの債務は34兆ドルを突破していますし、全世界では300兆ドル以上といわれています。
しかしこれは公式のデータであり、巨額の隠れ債務もあるはずです。
債務は維持不可能だと発言する専門家は多くいますが、いつかはその時が来ます。
こうした債務を帳消しにして、新たなシステムを導入するタイミングが近いわけですが、問題は債務の帳消しを決めるのは、グローバルエリートたちであるということです。
債務というのは権利を持つ人にとっては資産なので、帳消しにするということは誰かが損をすることになります。
そしてこの時に多くの資産と呼ばれるものは姿を消すことになります。
債務帳消しのプロセスの中で、誰が得をして誰が損をするのかを決めるのは、グローバルエリートたちです。
負債は帳消しになると考える人もいますが、グレートリセットで人々が持ち物を持たない世界を目指していることを考えると、一般人の負債が帳消しにされるのかどうかの答えは分かるはずです。
別の話です。
ビットコインETFが承認され、注目を集めています。
ブラックロックCEOのラリーフィンクもビットコインは通貨ではないが、資産クラスであると認めています。
そしてヘッジファンドがビットコインを買いまくっていることも伝えられていますし、今度はイーサリアムのETFの登場するようです。
ETFの登場でありとあらゆるデリバティブが作られ、究極的には価格操作として使用されることになります。
しかし、我々が知っておくべきことは金融機関が破綻する時、あるいはバンクランが発生する時にどうなるのかという点です。
金融機関は手持ちの資産を処分して、支払いに充てなければなりません。
ビットコインETFは真っ先に売られると思われますので、暴落する可能性が高いと思います。
日本でもビットコインETFを取り上げる記事が急増していますが、第三者を介してデリバティブを買うというのは、そもそもの目的が大きく外れていると思います。
金融機関は大量の銀を保有していませんので、金融機関の連鎖倒産が起こる時に銀を売って仮想通貨に変えることは検討すべきだと思います。
短期的には仮想通貨より銀の方が重宝すると思います。