クリフハイの予測の続きです。
的中するかどうかは分かりませんので、参考情報として読んでいただければと思います。
予測によるとアメリカでは、今年のクリスマスごろまでに30-40の金融機関が破綻することになりそうです。
来年の初めごろに、FRBが隠れて巨額の金融緩和をしていたことが発覚することがきっかけとなり、インフレが一気に進行することになります。
年明け頃は月に10-20%程度のインフレ率ですが、3月の終わり頃までに月ごとのインフレ率は60-90%程度にまで上昇すると考えられています。
インフレと共に大量離職が起こることになります。何百万人もの政府職員が離職することになります。
この動きは12月と1月頃に表面化しますが、主流メディア会社からの大量離職も起こることになります。
人々の大量離職が起こってから、45日程度でCNNやFOXは破綻することになります。
そして教育機関も次々と崩壊します。というのは教育機関は政府からの資金供給を受けているためです。
貰う給与では家賃や生活必需品を購入することはできないため、仕事をしても仕方がないため人々は仕事をやめます。
大量離職と同時に政府機関の秘密と悪事に関する情報を公開する動きが表面化します。
その中にFRBが黙って巨額の金融緩和をしていたことが含まれるのかもしれません。
通貨の崩壊後は最終的に政府の崩壊を引き起こすことになります。
恐らく来年の春頃には政府機関は機能不全に陥っており、10月頃にはほとんどの政府機関は存在しなくなっていると思われます。
この期間に起こることは、過去数年のパンデミックとは比較にならないほど悪く、後の世代に正しく伝えるのが困難なほど事態は悪化することになります。
金と銀、ビットコインを買われるのであれば早い方がよさそうですね。
ハイパーインフレは債務を中心としたシステムの崩壊を意味するわけですが、これは債務の価値が急落することを意味します。
例えば、ある不動産があったとして価格が1億円だとしましょう。
1億円の内訳のうち不動産そのものの価値が2000万円で、デリバティブ等の追加された債務の価値が8000万円なのかもしれません。
そしてこの債務である8000万円が消えてなくなるので、不動産は2000万円程度で販売されることになります。
これ以外にも市場からお金が消えることによる需要と供給のバランスが崩れることや、不動産を処分したいものの紙切れは欲しくないという人も増えることが価格に影響を与えると思います。
1000万円分をビットコインで受け取ることで、損をすると考えるかもしれませんが、売却後にビットコイン価格が高騰することで損失を埋め合わせることができるかもしません。
いずれにしても、来年の年明けから突然の不動産の大バーゲンが始まることになりそうです。
(消えるかもしれない負債の扱いをどう考えるのかについては、個々に委ねたいともいます。)
ビットコインに関しては、クリスマス前後か来年の年明けにかけて10万ドルに到達することになりそうです。
今週末からクリフハイが予測していた危険な時期に突入します。(10/28-11/4)
そして同時に日本国債＋日本円、キャリートレードの崩壊により、世界的なマージンコールが今週中に発生するのではないかと見られています。
カントリーガーデンのデフォルトも起こりましたし、銀行株も急落中で、FRBによると20兆ドルのバンクランが起こる可能性があるようです。
世界の支配者層が軍隊を急いで中東に派遣して事態を激化させようとしているのも、ドルの崩壊が先か第三次世界大戦が先かと思っているという証なのでしょう。