実は私は最近、先行きはやや楽観的になりつつあると思い始めています。
もちろん日本国内にいると戦争、食料危機、エネルギー危機が発生するので非常に危険です。
国内の資産は経済危機や戦争を口実に、強奪される可能性も高まっています。
海外で安全を確保して、4-5年間の激動の時期を切り抜けられれば、そのあとは何とかなるのではないかと思い始めています。
あとはAI時代に対応する準備だけ進めておけば、その後は良い未来がやって来ると思っています。
監視社会の動きもあちこちで進んでいますが、これに関しては完全に避けることは不可能だと思います。
どこかの僻地で住み続けるのでない限り、避けることは不可能です。
とはいえ政府が完全監視社会を導入し、また全てをトークン化することも不可能です。
システムはかなり不完全ですし、そのためには政府は国民すべてを皆殺しにするしか方法はありません。
現金を廃止することも不可能で、闇市場があちこちに出現するはずですし、反抗的な人々が次付と出でくるはずです。
仮に政府が導入するとしても、長続きするシステムではありません。
トランプ大統領は最近、ヨーロッパの旧来からの支配者層に対しての戦争を仕掛けていることが明白になりつつあります。
あちこちで戦っていますが、主な標的はイギリスのロンドンシティだと思われます。
トランプ大統領は理解できない行動や発言も多いですが、ルールのない戦いをしているためでしょう。
支配者層にはいろいろな名称がありますが、古来から人類を支配し搾取してきた邪悪な人々のことで、ありとあらゆる悪事に手を染めてきました。
例えばウクライナ和平交渉は、アメリカは和平に合意して領土と凍結資金を返還するか、勝手にロシアと戦争して自滅しろとでも言いたげな様相となっています。
噂では、EUはすでにロシアの凍結資金に手を付けてしまっているために、返還できないので戦争するしかないと考えているようです。
ロシアは凍結資金をウクライナに流用しようとしている件で、ユーロクリアを訴えています。
ユーロ内に多額の資金を保管している中東諸国に対して資金引き上げを急がないと、勝手に使われてしまうという無言の圧力をかけるものとなっています。
トランプ政権＋米軍はベネズエラに攻撃を仕掛ける寸前です。
表向きは麻薬取引や原油目的と言われていますが、ベネゼエラはもともとはイギリスの支配地でした。
MI6とCIAがアメリカ国内で内戦を引き起こすための中心地として使われていることが真相らしく、そのために米軍が介入するということのようです。
また米軍が拿捕したタンカーには、原油ではなく武器が積まれていたという噂も浮上しています。
麻薬を流通させることで、国家を破壊させることはアヘン戦争以来行われてきたイギリスの手段です。
トランプ政権＋米軍はエリートたちの手先である諜報機関との本格戦闘に入ろうとしていると言われています。
EUはアメリカがロシアとの戦争計画を支持をしないため、保有する米国債の大量売却をすると圧力をかけることでアメリカを脅迫しています。
言うことを聞いてくれないのならば、アメリカを中心とした金融システムを破壊すると言っているわけです。
ちなみにEUで最大の米国債保有国はイギリスで、現在も米国債を大量に買いまくることで攻撃に備えているようです。
アメリカは対策をすでに完成させてあるようです。
例えば、EU保有の米国債をキャンセルすることが視野に入っているのと同時に、金本位制米国債の導入を匂わせています。
旧米国債から新米国債への切り替えを行うと、かなりの損失が発生する価格設定がなされる見通しです。
もちろん損をするのはヨーロッパだけではありませんが。
金本位制米国債は金融システムを破壊した後のバックアップであり、同時に新システムはユーロだけでなくグローバリストの息の根を止めることになります。
現在の米財務長官ベセント氏は過去にイギリスポンド危機を引き起こした経験を生かして、イギリス攻撃のために働いている節があります。
トランプ政権はヨーロッパから貴金属を枯渇させる戦略も仕掛けています。
これまではコモデティのほぼ全てはロンドンで価格が決定されていました。
しかしLBMAとLMEを破綻に追い込むことで、ニューヨークと上海をコモデティ取引の中心とすることが目的のようです。
トランプ大統領はイタリアやハンガリーなどを味方に引き入れましたが、最近イタリアはECBに対し、金を自国に帰還することを求めています。
その際に「イタリア国家保有の金は国民の金であり、他国の中央銀行の株主の所有物ではない」と明確に述べました。
ECBは反発していますが、今後はイタリアに追随する国が出でくると思われますし、預けたままだと危険だという明確なメッセージを他国に与えるものです。
これまでアメリカは関税戦争を世界に仕掛けてきましたが、最近はすっかり影を潜めてしまいました。
しかしこれには目的があったと噂され始めています。
現在、浮上しているのはアメリカ通商法セクション232です。
少し前に銀は重要鉱物に指定されました。
最近通商法セクション232では重要鉱物に輸出規制をかけることが規定されており、1/26以降にアメリカ政府は銀に輸出制限を発動する可能性が指摘されています。
これを見越して、早めに現物を入手しようとする動きが強まっていると専門家たちは語っています。
アメリカの金融機関のほとんどはショートポジションの解消に動いており、現在はヨーロッパの金融機関がショートの中心となりつつあります。
またサムソンや中国企業が銀枯渇を懸念して、次々と鉱山会社の株式を購入しています。
サムソンのバッテリーには1キロの銀が使用されるとのことで、銀不足には拍車がかかっています。
これら加え、ドバイ、インド、UAE、サウジアラビアがパートナーとなり、トークン化された銀をリリースするという話が浮上しています。
ドバイはタックスヘイブンとして、シルバートークンをリリースし、JPMはそのための現物を買い集めていると言われています。
ここ最近のスクイーズはショートから脱却したJPMが主導しているようです。
トークン化された銀がリリースされれば、銀は工業用ではなく国家管理のもとに置かれる通貨となります。また銀価格高騰が一層加速します。
貴金属価格高騰と枯渇を進めることで、ヨーロッパ金融機関を追い込む戦略は功を奏しつつあります。
アメリカは金融緩和を再開したことも忘れてはいけません。
資金は貴金属市場に流入し、価格はさらに高騰に向かいます。
来月以降ロシアは金の輸出規制、中国は銀の輸出規制を開始しますし、アメリカも来月後半に輸出規制をかける可能性が浮上しています。
アメリカは来年の7月までに金価格の改定と金本位制米国債リリースをすると見られています。
我々が知っておくべきなのは、トランプ政権にとって金融システムを完全破壊せずにリセットするためには、金銀価格を高騰させて課題に膨張した金融システムを支える以外に方法はありません。
そうしなければ深刻なデフレが発生し、結果として戦争が発生し、結果としてCBDCを導入するというエリートたちの目論見が成功してしまうことになるからです。
来年の独立記念日は、アメリカ合衆国にとって真の独立を意味する日となるのかも知れません。
