昨日の記事の中で、イーロンマスクがアメリカは破産状態で米ドル崩壊の可能性を指摘したことを取り上げました。
そして興味深いことに、CNBCはアメリカ政府はビットコインを基軸通貨として使用する可能性を検討するかもしれないと示唆しました。
簡単なことではないが、可能であると説明しています。
国際取引に使用されているユーロダラーの放棄とそれに続くアメリカ国内への還流によるハイパーインフレの発生。
そしてドルで国際取引ができなくなる時、アメリカはビットコインを決済手段として使用するという選択肢を取る未来が近いのかもしれません。
ドル崩壊後のシナリオを説明しているように思えてしまいます。
そして今注目が集まっているのは、JPMのトップアナリストが行っていた予測についてです。
今年の初め頃の予測で、バイデンはスーパーチューズデーと11月の選挙の間に、健康上の問題を理由に撤退すると予測しました。
そしてバイデンは後任の選定を民主党全国委員会に一任することになるとも述べています。
さらにアメリカの各大都市では、大規模停電あるいはガスの供給停止、またはその両方が発生して醜悪な事態となることを予測していました。
予測ではなく、計画の事前発表なのかもしれませんね。
数日前に発生したシステム障害がいまだに尾を引いている状況ですが、以下はこれから起こると予測されているタイムラインです。
上で書いた情報だけでは、詳細が不明なので私が聞いている情報をお知らせいたします。
以下の出来事は週末を含む数日間の間に、急速に進展すると考えられています。
アメリカとイギリスで流動性と信用危機が発生し、オンラインで大規模のシステム障害が発生し、一気に世界中に広がる。
(すでにシステム障害、流動性とクレジットの問題は発生している)
人々は銀行からお金を引き出そうとするが引き出せなくなり、信用危機の情報は一気に拡散するが、インターネットやSNSで検閲の対象となり禁止される。
(すでに預金引き出しを断られたという話が複数で回っています)
日曜日の夜、ユーロ圏の複数金融機関で流動性の問題が発生し、マージンレベルを下回る事件が発生する。
流動性の問題は急速にアメリカへ波及し、デリバティブのスワップを取り扱う金融機関が破綻する。
JPM、バンクオブアメリカ、ウェルズファーゴのどの金融機関はすでに債務超過であると噂が広まり、富裕層は資金引き出しを試みるものの失敗する。
同じ日に株式市場は20%下落する。
テザーその他のステーブルコインで問題が発生し、仮想通貨市場で流動性の問題が発生し、暴落する。
ユーロ圏の金融システムは完全に崩壊し、預金は没収されることになる。つまり人々の貯金全てが消えることになる。(無くなるのは金ではなくデジタルの通貨のみ)
社会不安が一気に広まり、株式市場は暴落し取引停止となる。
ヘッジファンドは崩壊し、銀行株のショートポジションは数兆ドルにも及んでいたことが判明する。
金融機関の連鎖倒産が始まり、DTCCは金融機関の株式のショートカバーをせざるを得なくなるが、DTCCが加入している保険にはそもそも支払い能力がないため損失補填ができないことが判明する。
そして問題の全てをFRBは全てを引き受ける結果となる。
米ドルを含む世界中の通貨破壊のシナリオは出来上がっているだけでなく、そのプロセスは進行しています。