昨日、クリフハイが従来の予測を大幅に否定しました。
私にとっては理解しがたく間違っているように思えますが、皆様にお知らせします。
以前にもありましたが、再度修正して元の予測に戻ることもあり得ます。
クリフハイの従来の予測は、経済クラッシュが発生するというものです。
そして銀は$600を通過点として急騰していき、最後には入手不可能になるというものでしたが、昨日突然、予測を変更しました。
概要としては経済のクラッシュはなく、銀が$600に到達するのは2042年かも知れない、そして政府は一般市民に銀の保有を禁止するというものでした。
予測変更の根拠の提示はなく、通貨の崩壊を予兆させる数々の問題に関する説明もありませんでした。
ライトコインとベリタシアムに関する予測も同時に撤回しましたが、同時に自分のデータが信頼できないとも述べていました。
いずれにしてもかなり疑問が残る予測変更でしたが、念のためお知らせいたします。
突然の変更の理由は何となく分かる気がしますが、個人的には今回の予測は間違っていると思います。
ところでアメリカは世界中の資産強奪計画を推進しています。
グレートティキングとも言えますし、自らが助かるために他国を犠牲にする方針とも考えられます。
いずれにしても取れるところからか完全に搾取するのがアメリカの方針です。
ベセント財務長官がテレビに出演し、日本と韓国、そして一部のヨーロッパ諸国(イギリス?)のドル外貨準備をアメリカに投資させると発言しました。
アメリカのソブリンウェルスファンドに投資することになるようですが、トランプ大統領が決めることになると発言しました。
他国の資金の使い道をトランプ大統領が決定するというのは、国家主権を完全に無視した傲慢な発言です。
日本が保有しているドルの使用目的は、アメリカが決めると言っているわけですが、事実上のデフォルト宣言です。
日本の外貨準備の大半は米国債ですが、勝手に売却することはできなくなりますので、事実上の経済制裁とも言えます。
売却を阻止して、新米国債に強制的に切り替えるということを視野に入れているのかもしれません。
これは破綻した金融機関が預金をベイルインして没収する代わりに、ごみ同然の株式を割り当てることと同様だと考える分かりやすいと思います。
米国債の売り逃げは許さないということでもありますし、通貨防衛を許さないということも意味します。
数日前に円安是正を勧告していましたが、外貨準備に規制したということのようです。
日本はアメリカから全てを毟り取られる運命ですし、そのつけは日本国民に回ってきます。
この動きによって脱米ドルが加速するのではないでしょうか?
アメリカが狙っているのは日本だけではありません。
アメリカのステーブルコインは米ドル延命のために推進されていますが、特にBISとECBが表立って反対を表明しています。
反対するというのは不思議な感じがしますが、それはアメリカがユーロや円といった通貨だけではなく、他国の金融機関をもバイパスしてアメリカが直接世界中の富を吸い上げるツールとなるためです。
キャサリンオースティンフィッツによると、アメリカは「敵対的乗っ取り」を進めているとしています。
逆に考えれば、世界中からすべてを奪い取らない限り延命は難しいということなのでしょうが、円やユーロが崩壊すれば結局は同じ運命となります。
ベセント財務長官は別の番組で、ビットコインに関して注目の発言をしました。
「アメリカ政府は戦略備蓄の一部としてビットコインを購入しないが、すでに没収したビットコインを備蓄に加えて増やし続ける」と発言しました。
購入しないというのは嘘だとする人もいます。
もしアメリカ政府がBTCを本当に購入しないのであれば、どうやって増やし続けるのかという疑問が当然生じます。
ベセット財務長官は没収したBTC備蓄に加えて増やし続けると話しているので、どうやら没収計画を立てているようです。
ベセント長官のこの発言後、アメリカ政府がどのような方法でBTCを没収するのかについて、ある噂が浮上しています。
BTCを大量に購入して会社の収益として報告するポンジー企業が複数存在しますが、こうした企業がアメリカ政府の調達元となる可能性を指摘する人もいます。
価格が上がり続ける限りはポンジーは続きますが、いったん下落に転じるとスキームは破綻します。
BTC価格を暴落させることで、企業を破綻に追い込む計画があるのではないかという憶測が浮上していますが、ありうるシナリオなのかもしれません。
少し前までは考えられないような事態が展開していますが、
根拠のない楽観論に流されず、自分の身を守るために必要と思われる手段を講じていただきたいと思います。